☆バネ☆マスターを目指して

ヨーロッパのRoHS指令およびREACH規則を、
はじめ今後日本や世界で要求される新しい化学物質規制
含有化学物質調査をするためのツールがあります。

JAMP（アーティクルマネジメント推進協議会）が策定した
新しい調査フォーマット「AIS」「MSDSplus」を利用するものですが、
その説明を聞いていもツールを使いこなせるかが問題のようです、
多分一回ぐらいでは解らないと思います。

その資料を基にして、化学物質含有規制適合要求共通仕様書を作成するのですから
相当な煩雑さに悩まされるのは明らかですね、
また、学習です。(^^;;

ＨＩＴ太陽電池設置予想イメージ

ヨーロッパ等の海外の太陽光発電所で、三洋電機や京セラなどの
関西拠点の電気メーカーの太陽光発電システム（太陽電池）が相次ぎ採用さ　れています。

26日は、三洋電機はイタリアの大規模太陽光発電所に
出力7.6メガワットの太陽光発電システムを納入すると発表した。
納入する太陽電池パネルは３万2202枚の三洋製「ＨＩＴ太陽電池」で、
「世界最大のシステム」だとされています。

ドイツ銀行が主導するコンソーシアム（共同事業体）が
イタリア南東部に建設する太陽光発電所が採用を決めた。
採用された決め手は、三洋のパネルは太陽光が当たる面積が広く
太陽の位置によってパネルの向きが変わり、発電量が従来品に比べて2割から3割向上する、相対コストは高くなるが発電効率が高いことが評価されたようです。

京セラは5メガワットの太陽電池をスペインの電力会社に、シャープはイタリアでエネルと合弁会社を設立して11年から太陽電池の生産を開始仏、西に発電事業を実施する計画等太陽電池を強みとする関西電機メーカーの海外進出が楽しみです。

ワシントン条約で大西洋（含：地中海）クロマグロの国際取引禁止が
決まりそうです。

クジラ問題と同じ環境保護団体からの意見で
日本が地中海で蓄養 （天然稚魚から成魚までの養殖）を
90年代に始めてからこの地域でクロマグロが
激減したのが理由だそうです。

提案国は非EU加盟国でマグロ漁にも関係の無い
モナコ公国です。

でも、ヨーロッパ諸国も北アフリカ諸国も蓄養事業が
盛んなのに如何してこのような条約が通るんでしょうかね。

クジラ問題と同様に環境保護の観点から漁獲量に
関するルールが必要のようですね。

私達は子供の頃から日本は水資源が豊かである
と信じてきましたが、実は最近それも否定される
ような状況です。

輸入されている食料品や工業製品を仮に自国内で作る時に
必要な水量のことをバーチャルウォーターと呼びます。
例えば、白米：3,600ℓ/kg、牛肉：20,000ℓ/kg、牛丼一杯：2,000ℓ
となります。

現在日本の輸入農産物を国内だけで生産すると仮定すると
必要水量は年間627億トンとの試算がありますが、国内で農業用として
使える灌漑用水等の572億トンを上回っています。

世界の65億人のうち24億人の人が適切な衛生施設にアクセスできず、
11億人の人々が安全な飲み水を利用できない状態です。
世界の飢餓・貧困問題に関わってくる水資源を有効利用し、
水不足より深刻な事態に陥ってくる地球温暖化危機
に対処できるよう節水や再利用をして行くべきだと思います。

バーチャルウォーターについては
詳しくは環境省のHPへ
http://www.env.go.jp/water/virtual_water/

こんにちは、11月9日も 【サンソウカン環境講座】を受講してきました。

～工場の省エネルギーと化学物質管理～
講師：(社)大阪府産業支援型NPO協議会NPO法人　
テクイノメイトコープ技術相談員　中野　政男氏 

テーマ
化学物質管理

化学物質の恩恵は、多大なものがあります。しかし、その危なさ加減や、接触・暴露量によっては、
環境や健康に悪影響を及ぼします。本講座では、こうした化学物質のリスクをどのように減らすか、
管理する事を学びました。

Ⅰ　地球レベルでの環境汚染への対応と化学物質管理の概要

Ⅱ化学物質管理の国際動向

1　ハザード管理からリスク管理へ

2　HPV（高生産量）化学品の安全性評価

3　GHS（化学品の分類及び表示に関する世界調和システム）

4　RoHS指令、WEEE指令

5　REACH（欧州の新化学品）

Ⅲ　化学物質管理の国内動向

1　PRTR法（化学物質管理促進法）の改正

2　MSDS制度

3　化審法の改正

Ⅳ　作業環境のリスク評価とマネジメント

1　環境測定と作業改善、リスク低減

2　許容濃度・実質安全量の設定の仕方

以上ですが、来週からは毎週火曜日に変わります、
後4回、頑張ります。